こちらのプロジェクトは終了しました。
ここでは、なぜふくのわプロジェクトを通してパラスポーツに「寄付」という形で応援するのかという「パラスポーツの抱えている課題」を詳しくご説明します。
パラリンッピック選手がもらえる報奨金はオリンピック選手がもらえる報奨金よりも低い金額ですがこれは報奨金の支払元が異なるからです。オリンピック選手は、JOC（日本オリンピック委員会）から報奨金を受け取るのに対してパラリンピック選手は、日本障がい者スポーツ協会（JPSA）から報奨金を受け取ります。
障がいのある／なしに関わらず同じスポーツ選手なのだから賞金は一緒でも良いのではと意見もありますので、日本障がい者スポーツ協会（JPSA）では、この差を埋めるために「将来的にはオリンピックと同額を目指す」としています。
そこで、日本障がい者スポーツ協会では協賛企業を増やしたり、ブランド価値を高めることに尽力しています。そのため、将来的にはパラリンピックの報奨金も増えることが期待されています。
障害者スポーツは、認知度不足などからスポンサーがつきにくく、資金面で厳しい運営を強いられています。アスリート雇用後の、賃金の問題は無視できないものです。というのも、アスリート雇用とはいえ、職場での仕事は疎かにできません。
しかし年々、海外の障がい者アスリートのレベルも上がってきており、結果を残すためには、より多くの練習や試合をこなしていかなければならないのです。
そのため、練習、合宿、国内大会、国際大会など、給料のほとんどを遠征費用に充てているうえ、仕事を休んでパラリンピックへ参加した結果、メダルを獲得したはいいが、その月の給料がほとんどなかった。というケースも少なくありません。
北京パラリンピックに、視覚障がい者の柔道選手として出場した選手には日本代表内定後、本社広報から「積極的に支援していきたい」との声がかりました。
大会・合宿への参加は特別休暇とされ、有給休暇の日数や、給与の心配をせずに練習に取り組むことができたそうですが、まだまだこういったケースは少ないようです。
障害者スポーツをサポートする団体がまとめたデータでは、調査したパラリンピック種目の競技団体のうち、およそ半分は自己財源が３００万円未満。国から助成される強化費は、オリンピック種目の団体の５分の１程度と、資金不足は深刻です。
ふくのわプロジェクトは、衣類のリユース率の向上とパラスポーツの発展に寄与することを目指しています。
2019年度より、さらに寄付金の使途を明確にする為、パラ競技団体、パラアスリートへ寄付する仕組みに致しました。
ふくのわプロジェクトは、衣類のリユース率の向上とパラスポーツの発展に寄与することを目指しています。
2019年度より、さらに寄付金の使途を明確にする為、パラ競技団体、パラアスリートへ寄付する仕組みに致しました。